水回りリフォームで暮らしの質を上げる | ヒシダデンキ・かんでんeショップ

\ 電気代が上がり続けるのは、
私たちのせいじゃない /

2022 年以降、
家庭の電気料金は急激に上昇しました。
その理由は私たちの努力ではどうにもならない「構造的な要因」ばかりです。

原油・液化天然ガス（LNG）の価格高騰（ウクライナ情勢や中東リスク）
円安による輸入エネルギー価格の上昇
電力企業の値上げ（関西電力も2023 年に改定）
再エネ賦課金の上昇（2025 年は3.98 円/kWh へ）
電気代支援策の終了予定（2025 年）

電気料金の推移

東日本大震災以降、電気料金は上がっています。原油価格の下落などにより2014年～2016年度と新型コロナウイルスの感染拡大の影響により2020年度は低下しましたが、再び上昇傾向です。

再エネ賦課金の推移

再エネ賦課金とは、太陽光や風力などの再生可能エネルギーによる電気を電力会社が固定価格で買い取る「固定価格買取制度」にかかる費用の一部を、電気利用者全員で負担するための「再生可能エネルギー発電促進賦課金」のことです。

手を打っても変わらない、
その「見えない固定費」は、
今後も家計をじわじわと
押しつけていきます。

電気代を抑えるための手段には
大きく4 つのアプローチがあります。

これまでは、「節電」や「省エネ」でのやりくりが主流でした。
でも、節電はどうしても “我慢” がともなうもの。
省エネ設備も一度導入すれば、それ以上の節約余地は小さくなります。

日中は電気を買わずに
生活できる

夜は蓄電池に貯めた
電気を使う

電力会社への依存を
減らせる

停電時も、明かりと冷蔵庫、
スマホの充電が確保できる

実際に増えている
「卒FIT」家庭の気づき

2012年に太陽光を導入したAさん宅（4人家族・共働き）

以前は売電単価42円/kWhだったのが、FIT終了後は8円/kWhに。
売る単価より買う単価の方が高くなるという状況に気付き、「今までのように、売っても利益が出ない。どうせなら自分たちで使いたい」
そう考えて、蓄電池の導入を決めました。

導入後の変化は明確でした。

● 日中は太陽光で電気をまかない、夜は蓄電池から供給
● 月間の買電量が大きく減り、月3,000～5,000 円の電気代削減に
● 災害時にもライフラインを維持できる精神的な安心感

実際、停電リスクが話題になるたびに、
「うちは蓄電池があるから、冷蔵庫やスマホの心配がないのは本当に助かるよね」と家族の間で話題になります。
実家の親世帯にも蓄電池を勧めるほど、Aさん宅では“電気を貯めて使う安心感”が当たり前になっています。
今では「売るより、貯めて使う」が、Aさん宅の新しい当たり前になっています。

「もう少し待てば安くなる」
は本当？

よくあるご質問です。
たしかに、かつての家電やIT 機器と同様に「技術革新で価格が下がるのでは」と思う方も多いかもしれません。
しかし、太陽光・蓄電池に関してはその前提が当てはまらない現実もあります。

太陽光・蓄電池が安くならない
と考えられる要因

レアメタルの高騰と供給不安
蓄電池の主要素材であるリチウムやニッケルなどのレアメタルは、世界的なEV（電気自動車）需要の高まりにより、価格が高騰。中国をはじめとする産出国の政策次第で、供給が不安定になるリスクも指摘されています。
円安によるコスト増
多くの部材を海外から輸入しているため、円安が進行するほど日本での販売価格は高止まりする傾向にあります。
世界中で脱炭素が進み、需要が加速
カーボンニュートラルが世界的な潮流となる中、再エネ設備の需要は年々増加し、各国で“材料の奪い合い” が始まっています。
その結果、原材料価格や製品価格が下がりにくくなっているのです。
補助金制度には期限や上限も
自治体の補助金は予算枠や申請時期が限られているため、「補助金があるうちに決めておけばよかった」と後悔される方もいます。

家の買い手が付く
「バリューのある家」へ

住宅を取り巻く価値観は、いま大きく変化しています。
これまでの「立地」や「間取り」「築年数」といった表面的な要素だけでなく、“将来の暮らしやすさ” や“エネルギーコストまで含めた生活設計” が評価対象になる時代が来ています。
とくに注目されているのが、エネルギー自給自足に向けた備えがあるかどうか。

● 太陽光発電システムが備わっていれば、昼間の買電を減らせます
● 蓄電池があれば、夜間や停電時も電力を使うことができます
● 災害時にも電気が使えることは、安心材料として強く求められています

そして、光熱費が抑えられる家は、家計面でも長期的な「お得」が見込める家です。